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PRESIDENT (プレジデント) 2008年 12/1号 [雑誌]

PRESIDENT (プレジデント) 2008年 12/15号 [雑誌]

PRESIDENT (プレジデント) 2008年 9/29号 [雑誌]

日経ビジネス Associe (アソシエ) 2008年 11/18号 [雑誌]

PRESIDENT (プレジデント) 2008年 7/14号 [雑誌]

つい買ってしまった　　（2008-11-15）
　毎年やっているよなと思いつつ、ついつい買ってしまうのは、そう意識しなくても、潜在的に給料が気になっている証拠であろうと自己分析している。
　内容としては常識的な部分とそうでない部分がある。

　冒頭は２００７年の統計を使った分析である。
　・年収３００万円以下のサラリーマンは38.6%。過去に比べて人数が増加。
　・給与のピークは40代。50代になると下がり始める
　・大企業ほど給与が高い。619万円（従業員1000人以上）、463万円（100〜999人）、391万円（99人以下）
　・1000万円プレーヤーを目指すのなら、部長にならなければならない

　主要企業4000社ののランキング（有価証券報告から作成、バラツキデータはない）だが、本社部分が独立したようなホールディング・カンパニーが増えて訳がわからなくなっている面はあるが、まあまあおもしろい。
　・ソニー（957万円、40.0才）、三洋電機（674万円、41.7才）
　・三井不動産（1134万円、41.1才）、レオパレス21（623万円、32.1才）
　・三菱東京UFJ（826万円、37.6才）、新生銀行（917万円、38.0才）
　・住友商事（1402万円、42.0才）、三菱商事（1378万円、42.9才）
　
　そのほかの特集では、
　・弁護士で広がる格差（4大事務所は10年で年収3000万円、全国平均では10年で年収1500万円）
　・株式配当リッチでは、山内任天堂相談役が年間179億円、多田大東建託会長が84億円、毒島SANKYO前会長が59億円、柳井ファーストリテイリング会長が36億。スゴイ世界もあるものである。　

　なお、新興不動産業が生涯給与の上位に来ているが、昨今、これらの不動産業の株価が急落し、倒産するところも出ているが、この影響がどう出ているか関心がある。
　さすがに、これまでのように給料を払えていたりはしないのだと思うが、来年の特集のポイントはこれにもう決まったようなものかもしれない。